手術を決めるまでについて

手術は必ず必要なものなのか?

眼瞼下垂は手術でしか改善できませんが 視力に問題がない場合は特に病院によって、あるいは医師によって 手術に対する考え方は 大きく違います

1、未就学児のように リスクの高い手術は行なうべきではない(部分麻酔で済む10代以降の手術とすべき)

2、3才くらいあるいは6才くらいまでに手術を行なった方がいい

3、1才未満でも できるだけ早く手術はするべき。

言うまでもなく視力形成の問題と そして見た目に対する考え方が 交錯しており、このように渾沌とした状態にあります。

 私達、眼瞼下垂児の親は 自分の子の今後を見据え、自分達なりの方針を決めその方針に沿った病院を探さなければなりません。 


手術は何歳頃にするのがいいの?
上記のように 1才未満で手術をするケースも それ以降にするケースもあります。眼瞼下垂の程度 視力の状態や それ以外の個々の要因もありますので いつが良いという 決まったものはないと言えます。 

手術は眼科?形成外科?
眼科、形成外科 それぞれにいいところがあるとおもいます。
小児のばあいは 視力の問題も 関連しますので 形成外科で手術をする際も 眼科のフォローも必須になります。その連携のとれる施設を選択するのがベターでしょう。

全身麻酔は必要なの?

大人の人は眼瞼下垂の手術を受ける時 一般に局所麻酔下で行ないます。これは 手術中に患者さんに目を開けてもらい 左右のバランスを確かめながら行なうためです。

しかし、小さいお子さんの場合 手術中に不安や恐怖で暴れる可能性も大きいため全身麻酔をかけ、眠った状態で手術を受けさせるのが多いようです。

局所麻酔下での手術が可能なのは 10才以上だったり 12才以上ということです。 

眼瞼挙筋がないと言われましたが・・・

私も疑問に思い きいてみたところ

挙筋がないという表現は、多分患者さんに理解しやすいように説明している内容だと思います。実際は、”眼瞼挙筋自体は基本的に存在するのですが、筋肉の役目(瞼を挙げる)をしていない”ということになります。すなわち、
筋肉が膜状の線維みたいになっているので筋の収縮や伸展ができないということです。(きんた)


手術の後 目が閉じにくくなるって聞きました。なぜ?
眼瞼挙筋を縫い縮める手術をすると 手術後 目を閉じても瞼が薄く開いた状態になることがあります。(兎眼・とがん)
ひとによっては 目が乾いてしまうなどの問題があり、眼軟膏を処方されるケースも あります
人工的に短くしてしまうので ある意味避けられない問題ですが、術後落ち着いてくると 兎眼の状態も軽くなるケースもあります 

小さい時に手術しても また手術が必要になるって どうして?

小児の手術は瞳に光を入れてあげることが 第一の目的になります。
全身麻酔下で行なうこともあり 瞼の上げ方はすこし控えめになる傾向があるようです。 
手術後も身体は成長していきますので手術した部位が全体のバランスと合わなくなってしまうこともあります
眼瞼吊り上げ術のうち シリコンケーブル や 糸などの人工物を用いる場合、吊り上げに使うこれらの材料が生体組織よりもずっと頑丈なため、生体側の縫い付け部分がちぎれてしまい 最初の吊り上げ効果が低下する といった弊害があることも知られるようになって来ました。

これらの理由で 再び下垂してしまうといった感じになることはあります。

成長に応じて再手術が必要になるといわれるのは こういった理由からのことです。  

育成医療について教えて!

育成医療についてはこのサイトの過去ログにも いくつか記載があるのでそれを参考にしていただきたいと思います。各自治体のホームページにも 育成医療についての説明がある場合が多いので 探してみて下さい。実際の窓口はお近くの保健所になります。
申請の際は、書類をもらいに一度、それを提出するのにもう一度 足を運びました。

◇制度の内容

・身体に障害のある児童が、指定育成医療機関で生活能力を得るために必要な医療を受けることができます。

◇対象となる方

・各自治体にお住まいの満18歳未満の児童で、手術によって現在の障害や将来予想される障害の改善が見込まれる児童。

◇自己負担額

・健康保険証を使って治療した場合の自己負担額が助成されます。

・ただし、世帯の収入に応じて費用の一部を負担していただくことがあります。

提出する書類は 
 1、育成医療給付申請書……保護者が記入
 2、 育成医療意見書…………医師が記入
 3、 世帯調書…………………保護者が記入
 4、 所得税額証明書等
 5、 健康保険証のコピー……記号番号、患者と保護者の名前が記載されている面

手続きが終了するまで数週間〜一ヶ月ほどかかります。入院・手術等の予定が決まり次第、事前に保健所へ申請してください。

 

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