東京裁判とは	東京裁判とは、米国が第二次大戦で日本を攻撃して勝利した結果、１９４５年に日本を占領して日本人指導者を裁判形式で処刑した事件である。またアジア各地でも欧米ソ連は日本軍人を多数とらえて理由をでっちあげ冤罪で処刑した。日本の被害は欧米により殺された日本人は一千名以上、ソ連に殺された日本人は６万人以上に上る。
理解のしかた	この事件を正しく理解するには、事件の政治的な狙い、歴史的な背景とその後の経過を知ることでが第一である。次いで法廷の有効性（敵の裁判）、告発の有効性（米国の原爆大虐殺はOK）など個別の問題を検討するとよい。
いろいろな裁判：　　八百長裁判	米国が裁判形式にこだわるのは報復を恐れるからである。だから欧米の歴史を見ると裁判といってもいろいろある。すなわち司法裁判、軍事裁判、そして宗教裁判である。日本人は司法裁判しか知らないので、軍事裁判を司法裁判と誤解するのである。法的な有効性のあるのは司法裁判だけである。あとは八百長裁判といって、根拠のない一過性の暴力による処刑であるから拘束されることはない。
中立国の意見	なおソ連に苦しむ北欧の外交団はソ連と手を組む米国の東京裁判を批判し、①満州問題の告発はすでに現地が共産化しているので無意味。②ソ連も蒋介石も手が汚れているので判事席に座る資格はない。③戦争犯罪は前線指揮官の処刑で終わっているはず。④戦争の残虐行為は米国の原爆投下でチャラにしてよいのではないかと述べている。戦争は本来残虐なものであるから、日本だけを非難する告発は受け入れられないが、バランス的に納得がゆく意見であろう。

米国の敵意の背景	米国については、要するに日本が米国の西進アジア植民地主義に抵抗したためである。それまで米国はハワイ王国を武力併合し、フィリピンを武力占領して植民地にしていた。次の標的は支那満州であり、そのためには日本は邪魔であった。これは米国国務長官（外務大臣）ジョンヘイの門戸開放機会均等宣言、同じくステイムソンの満州国否認宣言で明らかである。一方日本は世界における有色人種最後の独立国として白人植民地の圧政に苦しむ有色人種、米国本土の黒人の希望の星であったからである。また日本の占領支配のために日本国民を武力により威嚇する狙いもあった。そのためには無実の日本人を冤罪で処刑することが効果的であった。
英仏蘭豪の敵意の背景	日本は欧米のアジアの植民地を解放し、独立の準備をさせた。すなわち指導者の育成、民族主義の育成、軍事能力の付与、行政能力の育成であった。これは欧米の決してやらないことであった。欧米は再植民地化を図るため、日本人を殺すことにより現地人を威嚇し、独立の勢いをそごうとした。しかし失敗した。
ソ連の敵意の背景	スターリンは条約を破り満洲を占領すると日本人をとらえて奴隷として使役した。また占領中と独立後の日本政府への威嚇に使った。
蒋介石の敵意の背景	蒋介石は日本が米国に降伏すると、南京に舞い戻り日本軍人に報復を行った。タンクー協定の日本側担当者の酒井中将はまっさきに処刑され、遺骸は刑場に放置された。その写真は新聞で報道され、肉体は滅びても魂は日本に帰るという遺言は支那人に冷笑されたという。

米国の転換	米国は裁判前日本さえ滅ぼせばアジアは自分のものになると思い込んでいたが、実際はヤルタ協定を違約したスターリンが満州、支那を共産化してしまいとらぬ狸の皮算用になった。マッカーサーは「支那の喪失は米国太平洋政策百年の最大の失敗であった」と総括した。戦争の目的は日本ではなかったのである。アジアの植民地も独立の動きを始めた。ソ連は原爆を開発し冷戦が激化してきた。このため日本占領は米国にとって膨大な国防の代行負担が発生することになり、またアジアの戦争に日本人を利用するためにも望ましいことではなくなった。そこで再軍備を要求したのである。しかし米国の狙いを看破した吉田首相が断ったので、米国は日本の独立を急ぎだした。これと同時に東京裁判をやめてしまい、法廷を解体したのである。一方で日本軍人を処刑しながら他方で日本軍の再建を要求するのはさすがに無理と考えたのであろう。そこで損害賠償を要求されないために講和条約の１１条で処刑を受け入れることを記したのである。日本も再独立を急ぐので尊い犠牲であるがこれを受け入れたのである。
ソ連の変化	ソ連は日本人６０万人以上を奴隷として酷使し、多くの日本人が重労働餓死、病死した。スターリンは日本人を生かして返さないつもりでいたが、自らが１９５３年に死亡したので、ソ連政府は日本を利用するために抑留者を帰国させた。近衛文隆氏のようなソ連の実情を知る重要人物は毒殺するなどして帰国直前に処刑した。このほかにも人知れずソ連に殺された日本人は少なくない。
蒋介石の変化	蒋介石はソ連が満洲で奪った日本の兵器を毛沢東の共産軍に与えたので、再開した国共内戦で敗れ、１９４９年には台湾に逃亡した。この過程で、本土の日本軍が共産軍に回ることを恐れて、攻撃をやめ早期復員を進めた。この事情を知らない日本人は蒋介石の温情発言を真に受けて蒋介石に感謝するのである。支那事変を初めて日本人を５０万人も殺したのは蒋介石である。騙されないようにしたいものである。
英仏蘭豪の変化	これらの国々は米国の指導により日本を利用する方針にかえ処刑をやめたのである。

制度的な問題点	占領軍が裁判をしたからと言って司法裁判ではない。裁判という言葉の偽装に騙されないことである。極東裁判は司法裁判ではない。軍政下の宣伝工作にすぎなかったのである。
法律的な問題点	裁判では常識の事後立法の禁止が守られていない。これは司法裁判ではなかった証拠である。
裁判官の資格問題	ソ連のような犯罪国家が被害者の裁判をすることは許されるだろうか。断じてNOである。蒋介石も支那事変を始めた張本人である。判事の資格などまったくない。強盗殺人犯が判事として被害者を裁くのを認める人はいない。ソ連は崩壊し、その悪政が暴露され、多くの人々を苦しめ殺した非道の裁判はすべて否定されている。
法の運用的な問題点	日本側の証拠は無視、却下、隠ぺいする。米国の原爆大虐殺、蒋介石の日本人大虐殺、ソ連の日本人大虐殺はいっさい不問である。これではまともな裁判とはいえないだろう。
軍政の終了	東京裁判は軍政下で日本人に強制されたものである。したがって日本が独立した以上拘束されないでよい。